採用試験は各都道府県市で異なり、地域によって選考方法も違いますので、事前に確認する必要があります。
教員を目指す人は、教員は安定しているからなどという安易な理由ではなく、本当に仕事をしたいのか、自分に向いているのか充分に考えてください。
現在、教育の現場は数々の問題を抱えています。自分自身に覚悟と明確な動機づけができていないと、仕事に就いても長続きしない結果となるでしょう。

• 試験の出題傾向は都道府県市によって大きく異なります。
• 一次試験は概ね7月上旬から始まり、各地区のブロックごとに開催されます。
  （一次の試験日程が重複しなければ、いくつかの都道府県市の受験が可能ですが、二次試験日程で重なる可能性もあるので、各自で確認が必要です。）

公立学校教員を志望する場合は、各都道府県、政令指定都市ごとに実施される教員採用試験（正式には「公立学校教員採用候補者選考試験」）を受けなければなりません。その選考試験の結果、適格と判定されると「採用候補者名簿」に登載されます。

実施要項は例年、試験の1～2ヶ月前に配布されています。願書受付期間は非常に短いので、早めに要項を取り寄せて、準備してください。（過去の要項が教職課程センターにファイルしてありますので参考にしてください。）
提出前にコピーをしておくと、面接の前に「何をどのように」記入したか確認することができ、重宝します。(面接では書類を見ながらの質問が多い)
各都道府県市により試験期日・方法・内容・願書入手方法等が異なります。必ず各自で各都道府県市の教育委員会に問い合わせてください。

1. 筆記試験
   一般教養／教職教養／専門教養／論作文など
2. 実技試験
   ・小学校（水泳・ピアノなど）
   ・小・中・高（鉄棒・マット・体力診断テスト・運動能力テストなど）
   ・中・高英語（ヒアリング・スピーチ・英語による面接・模擬授業など）
3. 面接
   集団面接／個人面接／集団討論／模擬授業／場面指導など
4. 適性検査
   クレペリン検査／YG検査／MMPI検査など
5. （健康診断）

※詳細例は下記PDFに記載します。 

合格者は公立学校教員の採用候補者名簿に登載（登載期間は4月1日から1年間）されます。
この名簿の中より採用予定校の必要に応じて、教育委員会が適格と思われる者を選び、その結果、支障がなければ校長は教育委員会に手続きをとります。

私立学校の教員採用は、それぞれ独自の教育理念や校風を持って教育を実践しており、それを理解、共感できる人物が求められます。
卒業生を採用する場合が多いので、母校からあたってみるのもいい方法です。（教育実習校での採用であれば、絶好のチャンスです）
また、私立学校では、初年度より専任教諭として採用されることはあまりありません。当初は、常勤講師や非常勤講師として採用し、次年度以降、勤務状況により専任教諭として採用されるというケースが多く見られます。

私学協会（連合会）の問い合わせ先一覧を参照
都道府県私学協会が｢私立中学高等学校教員適性検査｣を実施しているところがあります。
この適性検査は受験者の適性を検査し、あくまで採用選考の基礎資料となるものです。
採用予定のある私立学校は、この資料の中から採用候補者を選び面接、人物調査などを行い採否を決定することがあります。

私学協会（連合会）の問い合わせ先一覧を参照してください。
私学協会・連合会・連盟によっては、この｢適性検査｣を実施せずに、「履歴書委託制度」「登録制度」「教員委託制度」という名称で、履歴書を受け付けているところもあります。
この場合、提出書類や方法などが異なりますので、必ず希望する私立中学高等学校協会・連合会・連盟等に問合せて下さい。
いずれの場合でも受験者名簿の中から選考されるには、大学の成績、クラブ活動歴、所有している資格や特技なども重要な資料となりますので注意してください。

大学の教職課程センター宛に送られた｢求人票｣に基づき応募する方法です。
求人票は、センター内のファイルで閲覧することもできますし、4年生はLINE登録で随時情報を受け取ることができます。

新聞の求人広告・ホームページなどを通じた公募に自由応募する。
電話や手紙での採用有無を問い合わせる。

教員採用試験に合格すると採用候補者名簿に登載されます。（名簿登載）
名簿登載されると3月下旬から4月上旬までには赴任予定の学校と面接などを行ったうえで赴任校が決定されます。

採用には2種類

本学では下記添付資料スケジュールのように、支援行事を計画しております。